マイクロ波・ミリ波用デバイスの株式会社サンケン



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会社概要

1970年に創業以来、マイクロ波・ミリ波の専業メーカーとして、高周波用減衰器や終端器等の各種デバイスを製造・販売しております。
近年では、携帯電話用基地局や地上波デジタル放送用機器等で使用される減衰器や終端器、インピーダンス変換器、導波管製品等が、多数のお客様からご好評を頂いております。
弊社では、これからも高品質な製品の製造に努め、高度な先端技術を追求して、お客様のご要望にお答えしてまいります。

会社名 株式会社サンケン
本社・製造 東京都千代田区内神田3-9-3 森元ビル7F
Tel 03-3256-9952 Fax 03-3256-9953
営業・企画 東京都千代田区内神田2-13-14 ウエムラビル2F 
Tel 03-3256-9951 Fax 03-3256-9954
製造・研究 神奈川県秦野市若松3-30
Tel・Fax 046-388-4568
設立 1970年1月10日
資本金 2,500万円
役員 代表取締役 鈴木布都夫
取締役    秋山正紀
取締役    呉 玉心
取締役    増本雄志
監査役    鈴木日郎
営業主要品目 1.マイクロ波・ミリ波用デバイス(減衰器、終端器、導波管製品、他)
2.電子機器コンポーネント
3.光通信関連部品
4.システム開発
販売代理店
日本電計(株)全国営業所 http://www.n-denkei.co.jp
 東京営業所 TEL03-3834-6321
 多摩営業所 TEL042-528-8891
 川崎営業所 TEL044-738-3081  他
九州計測器(株)
 本社営業部 TEL 092-441-3200   FAX 092-441-3264
 福岡市博多区山王一丁目 6-18
萬世興業株式会社
 東京都新宿区水道町1-5
 Tel 03-3269-0152 Fax 03-5261-0256
ミユキエレックス株式会社
 東京都新宿区大久保2丁目5番19号-3F
 Tel 03-5292-2563 Fax 03-5292-2564
マイクロ電子(株)
 京都府宇治市木幡御園52-12
 Tel 0774-33-1181 Fax 0774-33-7589

沿革

1970年 東京都千代田区内神田で創立。NTT向けに高周波部品の開発に着手する。
1971年 同軸、導波管等の終端器(ダミー)、減衰器(アッテネータ)の量産販売を開始。
1974年 NTT通信研究所と光コネクタ(幹線用超高性能型)の共同開発。
1975年 防災無線用導波管フィルターを開発。
1978年 高電力(500W級)終端器、減衰器を開発、販売を開始。
1981年 システム機器の開発、各種インフラの構築用製品に係る。
1982年 コネクタメーカーと安価で高性能な量産用高周波同軸コネクタを開発。
1995年 材料メーカーと高周波用誘電体材料、及び導波管フィルタに変わる小型フィルタを開発。
1996年 官公庁より依頼されフェーズドアレイアンテナ(90GHz)を開発。
1997年 各種無線機器用分配器、合成器、DCブロック、フィルタ等の量産販売を開始。
1998年 40GHz、BPFを開発。高周波用チップコンデンサーを開発。
高周波用誘電体フィルターを開発。
1999年 大電力サーキュレータを開発。IMT2000向け基地局等、アンテナ及び無線機器に
使用される各種同軸製品を開発。ITS向け分配合成器、デジタル無線機器向け
分配機器及び共用装置を開発。
2000年 資本金を25,000,000円に増資。
2004年 携帯電話基地局や地上波デジタル放送機器用の
大電力減衰器(200W等)の量産販売を開始。
2005年 携帯電話基地局用分配器(2分配、3分配器)の量産販売を開始。
2006年 マイクロウエーブ展に初めて出展して好評を博す。
2008年 地上波デジタル放送用電波監視装置で使用されるインピーダンス変換器の
量産販売を開始。
2009年 LTEやWiMAX等の無線通信の伝搬路試験で使用される「プログラマブル減衰装置」を
製品化し、販売を開始。
日刊工業新聞に「プログラマブル減衰装置」の製品記事が掲載される。
2010年 スプリアス測定セット(75Ω系機器用)の量産販売を開始。
スプリアス測定用大電力同軸固定減衰器(50Ω系:50W、200W用)の量産販売を開始。全国の空港等でスプリアスの測定用として大電力減衰器(型名:TST-200)が多数採用される。
2012年 携帯電話基地局で使用される800MHz帯アイソレータ(型名I216)の量産販売を開始。
全国のLTE基地局や携帯電話用地下鉄基地局、トンネル内基地局等でI216が多数使用される。

主要納入先(敬称略)

アジレント・テクノロジー、アドバンテスト、アンリツ、日本無線、東芝、富士通、日本電気、NECモバイリング、NECネットワーク・センサ、パナソニック、パナソニックコミュニケーションズ、パナソニック電工、パナソニックシステムネットワークス、パナソニックSSインフラシステム、NTTドコモ、NTT各研究所、エヌ・テイ・テイ エムイー、エヌ・テイ・テイネオメイト、NTTPCコミュニケーションズ、KDDI、UQコミュニケーションズ、ソフトバンクテレコム、ソフトバンクモバイル、テレコムエンジニアリングセンター、京セラ、京セラコミュニケーションシステム、三菱電機、ソニー、アルプス電気、協和エクシオ、日本電話施設、テイー・アンド・テイー、日立製作所、イーネット、敬相、コミューチュア、日本電業工作、島田理化工業、東京エレクトロン山梨、東京電波、日本コムシス、NHK各放送局、他テレビ局、関電工、 システック、オックスフォードインストウルメンツ、、リニアサーキット、古河電工、住友電工、日産自動車、トヨタ、豊田中央研究所、新日本無線、沖電気工業、大明、日本アンテナ、日立国際電気、八木アンテナ、加藤電気工業所、COM電子、コーデック、緑屋電気、JFE技研、玉置電子工業、IDX、TTK、新潟通信機、電気興業、ANNコミュニケーションズ、大阪航空局、川崎重工業、日本測器、日立電線、太洋無線、村田製作所、ミツミ電機、東芝デジタルME、住友大阪セメント、コミュ―チュア、東電通、大日電子、古野電気、馬場通信、東洋計測器、四国計測器、アイコム、美和電気、富士エンジニアリング、サンリツオートメーション、アート科学、山義電子、宝永電機、OCC、NTT―西日本、西日本電材、日本電子、高文、日本エレクトロニツクシステムズ、新川電気、ニシム電子工業、西日本システム建設、九州テン、防衛省各研究所、航空自衛隊、産業技術総合研究所、情報通信研究機構、 理化学研究所、国立極地研究所、国立天文台、電子航法研究所、東京大学、東京工業大学、京都大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、大阪府立大学、北海道大学、札幌医科大学、金沢大学、新潟大学、東京農工大、電気通信大学、山梨大学、千葉大学、群馬大学、長岡技術科学大学、山形大学、山口大学、九州工業大学、佐賀大学、香川大学、早稲田大学、青山学院大学、日本大学、東京理科大学、同志社大学、大阪工大、八戸工大、湘南工科大学、その他多数大学、高専

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